金投資の人気は年々高まりをみせており、「金を買っておけば安心」と資産の一部を金に投資する人が増えています。
もしも金投資に出遅れてしまったかもしれないと不安を感じていても、あせることはありません。
金投資のスタートは、今からでも十分間に合います。
個人投資家だけではなく機関投資家や各国の中央銀行など、皆が金を積極的に買う時代になりつつありますが、その動きはまだはじまったばかりだからです。
2020年以降は以下のように世界の不安定さがより増すと考えられます。
- アメリカと中国やイランとの対立
- アメリカの株式市場が史上最高値更新も過熱感がある
- アメリカの金融緩和策（月間7兆円相当のドルを発行）でドルの信頼性の低下
- リーマンブラザーズの4倍、264兆の負債を抱えるといわれるドイツ銀行の経営不安
- イギリスのプレグジット問題でユーロ圏が不安定
このようなことから2020年以降は本格的に金が買われると考えられており、金投資を始めるには今が良いタイミングといえます。
ここでは、2020年以降の金投資の見通しや金の値動きを左右する要素、金を取り巻く現在の世界情勢についても詳しく解説していきます。
金投資は、不安定な社会に備え、資産を守るための解決法のひとつです。
金が注目されている理由や金投資の将来性について、ぜひ理解を深めていただければと思います。
金投資は不安定な時代のリスクヘッジにおすすめ その理由とは？
金投資は他の投資法と比べてリスクに強く、不安定な時代になるほど金が買われてきたという長い歴史があります。
それは近代になってもかわっていません。
金は昔から「有事の金」と言われ、戦争が起きたり、株や不動産の価値が暴落したときには逆に金への投資が活発に行われてきました。
倒産すると紙切れになってしまう株式に比べ、「金」は希少な金属としての実物があるため、価値がゼロになることがありません。
また、金は地球上で存在する量が決まっていて人工的に増やすことができないため、いつの時代でも希少性が保たれるという特徴があります。
このようなことから、金はリスク時に資金を逃がす先として世界中から価値を認められているのです。
最近では日本やアメリカで量的緩和政策が行われており、お金がどんどん刷られて市場に供給されています。
このように、通貨が人工的に生み出されて量が増え、価値が薄まっている今の時代においては、金の価値がより高まっているといえます。
金投資で理解しておきたい値動きの仕組み 金価格に影響を与える6つの要素
金投資においては、金と株式では値動きの原因になる要素が違うこと、金特有の値動きがあることを理解することが大切です。
金は戦争のときに買われるということは広く知られています。
しかし、それ以外にも金が買われる理由はいくつもあり、それが近年の金の価格上昇につながっています。
米ドルとの関係
金はドル安になると買われる仕組みがあります。金は米ドルにかわる代替資産であると考えられているからです。
現在、世界の基軸通貨は米ドルと言ってもよいでしょう。
ドルはアメリカ国内の決済だけではなく、貿易決済や原油決済でも使われているため、世界各国がドルを集めて保有している状態です。
ただ、ドルも為替のひとつであるため、さまざまな理由でドルが売られてドル安になることもあります。
ドル安になった時には、各国が保有するドル全体の価値が減ってしまいます。
そのため、各国の中央銀行はドル安になったときに円やユーロなど、他の通貨を買ってドル安対策を行っていました。
しかし、最近では
- 日本の財政赤字の増大で円の信頼性が低下している
- イギリスのプレグジット問題でユーロも通貨として不安定
という理由から、ドル安になると円やユーロよりも、金が買われやすくなっています。
ドル高では金価格が下落し、ドル安になると金価格が上がりやすいと覚えておきましょう。
オイルマネーとの関係
現在、アメリカとイランが対立していること、サウジアラビアの原油施設が攻撃されたことなどから、中東情勢は不透明です。
中東が不安定になると、原油の安定供給に不安がでてくるため、原油価格が高騰します。
そうなると、原油を売る中東にオイルマネーが豊富に流れ込むことになります。
今まででは、あまったオイルマネーで世界の基軸通貨である米ドルが買われていましたが、
- アメリカ経済の先行きが不透明なこと
- イスラム圏とアメリカの対立しており、中東諸国の対米感情が複雑になっていること
などの理由から、オイルマネーで米ドルではなく金が買われる傾向にあります。
2020年も引き続きアメリカ経済が不透明で、中東諸国とアメリカの関係も好転しないと考えられるため、米ドルよりも金が買われやすい状況が続くでしょう。
米国の金利との関係
金は、保有していても利息がつかず、利回りはゼロということになります。
そのため、米国の金利が上がると金が売られ、投資資金が米国債券に流れる傾向にあります。
何千億という大きな資金を運用する機関投資家にとっては、金利はとても重要です。
例えば、1000億の資金で金利2％の債券を購入すれば、20億の利息収入があることになり、利回りが良い債券は投資先として大きな魅力があります。
金は利息がゼロなので、利回りが良い債券があれば、大きな資金は債券投資に向かう傾向があるのです。
- 米国金利が上がれば上がるほど、債券に投資するメリットが増え、金は売られやすい
- 米金利が下がると債券への投資メリットが薄れるため、金が買われやすい
という仕組みを覚えておきましょう。
2019年は、リーマンショック以来10年半ぶりにアメリカの政策金利が引き下げられました。
トランプ大統領は今の金利水準に満足しておらず、アメリカの経済や株式市場を活性化させるために追加の利下げを要求しています。
こういった状況から、2020年も景気対策として利下げが行われる可能性が高くなっており、金が買われやすい状況が続くでしょう。
各国の中央銀行の動き
各国の中央銀行は資産としてドルを多く保有しています。
しかし、以下のような状況により、金を購入する傾向が強くなってきています。
- 近年は世界経済が不安定なこと
- 国同士の争いなど地政学リスクが高まったこと
実際、2018年には各国の中央銀行や国際通貨基金（IMF）などの公的機関が購入した金の量が1971年以降過去最高になりました。
また、ハンガリーが金の保有量を10倍にするなど、今まで金をあまり購入していなかった国も、積極的に購入を開始しています。
これらの背景には、ドルへの信頼が世界的に低下していることが挙げられます。
また、中国やロシアなどアメリカと対立している国は、ドル依存を減らすため、ドルを売って金を買う動きを強めています。
国の外貨準備の大部分がドルの場合、アメリカが敵対的な政策（例えばドル取引の停止など）を行ってきた場合、大きなダメージを受けてしまうからです。
金は世界共通の資産価値があり、どの国の通貨とも交換できるという互換性があります。
このようなことから、中国やロシアはドルではなく金を買い、ドルの代替資産への移行を積極的に進めているのです。
トランプ大統領になってからはアメリカが自国最優先の政策を推し進めているため、米ドルは信頼を失いつつあり、反感を持つ国も多くなっています。
このようなことから、米ドル脱却を進める国は今後も増えることが予想されます。
インドや中国の個人の購買動向
世界的に人口が多い中国やインドの人は、自国通貨を信用しておらず、資産を金で持ちたがる傾向があります。
これらの国は人口が多いため、個人の購買意欲も金相場に影響を及ぼします。
特に近年はインドや中国で数億人単位の富裕層が出現しており、金の購入を活発に行っていることから、金価格が上がりやすくなっています。
今後ドルが不安定になることがあれば、インドや中国だけではなく、世界の富裕層が金投資を積極的に行うと考えられます。
金の鉱山の供給状況
金は自然の生成物であり、紙幣のように人が人工的に作り出せるものではありません。
金は鉱山から毎年掘り出される量が決まっており、以下のように年間4,200トンしか世の中に出回りません。
- 毎年の年間生産量は3,100トン
- リサイクル量が約1,100トン
金の採掘はコストがかかるため、金価格が少々あがっても生産量を増やしにくくなっています。
そのため、金の需要が上がってもそれに見合うほど供給量が上がらないため、金価格が高騰しやすい仕組みになっています。
2020年の金投資の今後の見通し 金に注目が集まる理由
金投資に注目する人が年々増えていますが、2020年以降も同じ流れがつづくと考えられます。
世界における不安定要因がますます増えているからです。
これからも金投資は「リスクに強い投資」として注目され、資産を金へ分散する流れが強まっていくでしょう。
それでは、金投資が増える要因となる、現在の世界を取り巻くリスクについて詳しくみていきます。
世界情勢の先行きが不透明 地政学リスクの高まり
最近は世界情勢が不安定になっており、国と国との対立が表面化してきています。
特に、イランとアメリカとの対立は深刻です。
アメリカはサウジアラビアに米軍を派遣し、在サウジアラビアの米兵数が過去最高となるなど、中東情勢は不安定要素を増しており、突発的な軍事衝突の可能性もあります。
イランとアメリカの対立は以前からありましたが、トランプ大統領になってからイランへの敵視政策が強まったため、状況はますます悪化しているといえるでしょう。
また、以下のようなことも、世界情勢を不安定にしています。
- 北朝鮮とアメリカの対話がうまくいっていないこと
- アメリカとロシアで締結されていた、中距離核戦力全廃条約（INF)をアメリカが一方的に脱退したこと
このINF脱退の本当の理由は、実はロシアではなく中国に対抗するためと言われています。
INFを締結した米とロシアがお互いに保有できない「射程500kmから5500kmの地上発射弾道ミサイル及び巡行ミサイル」を、INF当事者でない中国が自由に開発、生産し、アメリカを脅かすほどになってきたからです。
このように、世界一の大国とも言えるアメリカが多くの国と対立しているため、地政学リスクが高まり、金が買われやすくなっています。
中国と米国の対立
世界情勢の中で、一番の懸案事項であると考えられているのが、中国とアメリカの対立です。
トランプ大統領はアメリカの企業業績を良くして株高にすることで支持率を維持し、再選を果たそうと考えています。
そのような中、米国の貿易赤字は大きなマイナス要因です。
貿易赤字の原因は中国の安い製品だということで、米国が中国からの輸入品に突然高い関税をかけたため中国が反発し、関係が悪くなっています。
また、中国と米国の対立は、「世界一の大国に将来どちらがなるのか」の争いでもあります。
実際、中国のGDPは米国に次いで世界第二位でかなり力をつけており、数年のうちにアメリカに追い付くのではないかと考えられています。
中国の経済発展や技術革新は目覚ましく、このままでは世界一の大国という地位が脅かされると考えたアメリカが、かなり強硬な手段で中国の勢いを削ごうとしているのです。
今まで中国は米国の意見に従って妥協をしてきましたが、今回の対立では、中国も一歩もひかず、争いがますます激化することが予想されています。
将来的な軍事衝突や、中国と米国の貿易が停滞することによる世界株式市場への悪影響も心配されており、金に資金が流れやすい環境が続くといえるでしょう。
イギリスのプレグジット問題でユーロ圏空中分解の危機
イギリスのプレグジット問題も、世界の不安定要因のひとつです。
イギリスがEUとの合意がないまま「ユーロ離脱」を決定したことで、ユーロの存在自体が危機にさらされており、「ユーロ」という通貨に対する信頼も揺らぎつつあります。
ハンガリーやポーランドなどのEU諸国の中央銀行が金を活発に購入し始めたのは、「ユーロという通貨に対する不安」が背景ともいえます。
もしもプレグジットが実現した場合、イギリスとEUとの貿易ではWTO（世界貿易機関）の関税ルールが自動的に適用されることになっており、お互いの輸出入品に高い関税がかかることになってしまいます。
これは、イギリスの経済に打撃を与えることはもちろんのこと、EU諸国、特に対英輸出の約57％を失ってしまうとされるドイツが大きなダメージを受けるとされています。
また、EU全体のGDPも大きく縮小し、多くの雇用が失われるという計算もあります。
このように、プレグジットがEU経済が縮小させ、それが世界の経済にも大きな打撃になると考えられていることから、そのリスクを避けるために各国が金を活発に買い始めたと考えられます。
プレグジット問題は決着しておらず、イギリスが離脱する可能性が依然として高いことから、2020年も各国の金購入が続くと考えられます。
通貨の信頼性が世界的に低下
金は昔からドルとの相関関係があり、ドル高では金が売られ、ドル安になると金が買われるという仕組みがあります。
しかし、最近はドル高でも金が買われることがあり、今までとは違う動きになってきています。
これはドルの信頼性が以前よりも低くなっており、ドルだけではなく金も保有しておこうと考える投資家や中央銀行が増えているからです。
以前はアメリカが世界一の大国であると自他共に認めていましたが、今はそれが崩れつつあります。
特に中国の経済成長や技術発展は目ざましいものがあり、アメリカの世界一の大国としての座がおびやかされつつあります。
こういったことから、ドルへの信頼も揺らぎつつあり、ドルだけを買うのではなく、リスクを分散するために金も買うという投資家の動きが顕著になっているのです。
日本円も、リスク時に買われる傾向はあるものの、日本の財政赤字が膨らんでいて効果的な解決法がないことから、円の信頼性が低くなっています。
日本の経済赤字がこのまま膨れ上がると、 将来預金封鎖が行われ、日本円が暴落する可能性があると予想する人もいるほどです。
このように、ドルや円、ユーロという主要通貨がどれも不安材料を抱えているため、2020年も金が積極的に買われると考えられます。
世界的な低金利の流れ
金は利息がつかないので、金利が上がると売られて価格が下がる傾向にあります。
特に米国の金利に、金価格が影響を受けやすいと言われています。
しかし、現在はトランプ大統領は米株式市場を活性化させて株価が下がらないようにするため、金利をできるだけ下げようとしています。
また、ユーロ圏では欧州中央銀行（ECB)の預金金利をマイナスとするなど、利下げ政策をおこなっています。
日本はもちろん長年低金利が続いています。
このように、金利を低くして景気後退を防ごうという流れが世界的に続いていることから、金が買われやすい状況が続くと考えられます。
量的緩和政策を容認する世界的な流れ
景気を維持するために、日本やアメリカ、それにEUも「量的緩和政策」を行い、お金をどんどん刷って債券を買い入れることで市場に出回るお金の量を増やしています。
お金が市場に豊富に出回ると、その資金で株が買われて株価が上がり、景気の悪化を防ぐ効果があるからです。
以前はこのような量的緩和政策に批判的な国も多かったものの、最近は「MMT理論」として、景気悪化を防ぐための一つの方法として認められつつあります。
そして、豊富に市場に出回ったお金は、株だけではなく金にも向かう傾向があります。
今までに説明したような様々な理由で、ドルや円、ユーロといった主要通貨の価値が低下しており、金が買われやすくなっているからです。
量的緩和政策は2020年も世界中で行われると考えられており、余剰資金が金に流れる傾向は、今後も続いていくと考えられます。
脱ドル依存で国や機関投資家が金を評価
中国やロシア、それにポーランドなどの新興国をはじめとして、多くの国が米ドル依存から脱却するために金の購入を始めています。
特に2019年に中国とアメリカの対立が深まってからは、「アメリカ一強の時代」の終わりを感じ、ドル依存から脱却しようとする国が増えています。
今までは多くの国が「外貨準備金」としてドルを多く保有していました。
そのようなことから、一旦ドル依存脱却の流れが加速すると、多くのドルが売られて金が買われる動きが一気に進むと考えられます。
国だけではなく、 「金はドルや米国債よりも安全」とみる機関投資家も増えています。
シカゴ・マーカンタイル取引所での投機筋の金の買い越し残高が2019年5月以降、数か月のうちに約4倍に増えたということもありました。
このように、世界各国や機関投資家がドルの信頼性に疑問を感じてドル依存の解消をすすめており、2020年はその動きが加速していくでしょう。
令和版リーマンショックと世界的不景気の可能性
2008年、米国証券第4位のリーマン・ブラザーズが巨額の債務を抱えて倒産したことをきっかけに、リーマンショックが発生しました。
金はこの大きな動きに飲み込まれ一旦急落したものの、その直後から買われ続け、リーマンショックから3年後に歴史的な高値を記録しました。
このようにリーマンショック後、金は数か月という短期ではなく何年にも渡って買われる状況が続きました。
つまり、リーマンショックのような大きな危機が訪れた場合、金を持っていると長期にわたって資産を守る効果があるということになります。
2020年はリーマンショックから10年以上経過していることになりますが、実は令和版リーマンショックとも言える危機が迫っています。
2020年は世界的な不景気にみまわれる可能性が高まっているのです。
ドイツ銀行の破たんの噂
ドイツ銀行はドイツ最大の民間銀行として知られていますが、このドイツの経営不振や破綻危機の噂が何度も出回っており、その噂の信ぴょう性が高まってきています。
下記のようにドイツ銀行を取り巻く環境は悪く、2020年はドイツ銀行が本当に倒産するのではと不安視されているのです。
- ドイツのメルケル首相はドイツ銀行を救済しないと明言
- 2019年でドイツ銀行人員の約6分の1（23,000人）の大規模リストラ
- アメリカ司法省がドイツ銀行のマネーロンダリングへの関与を調査
（関与が証明されれば、多額の罰金を課せられる可能性。罰金を支払えず破綻することも）
リーマンショックは多額の負債を抱えたリーマン・ブラザーズが倒産がきっかけになりました。
しかし、ドイツ銀行の負債総額はリーマンブラザーズの4倍、約264兆円とされています。
もしも本当にドイツ銀行が破綻した場合、世界経済に与える影響はリーマンショックの5倍になるといわれており、世界的大不況が起こる可能性が高いと考えられています。
もしも大不況が起こった場合、今はドルや円、ユーロの信頼性が低下しているため、リーマンショックの時よりも金に資金が流入しやすい状況にあるといえます。
このようなことから、世界中の資金が予想以上に一気に金に集中する可能性もあります。
平時のときに金に一部の資産を移しておくと、資産を守る効果は非常に高いといえるでしょう。
日本の財政赤字の増大と預金封鎖の可能性
日本の財政赤字は増え続けており、国の歳入と歳出をみると、自転車操業ともいえる状態です。
出典：日本の財政を考えよう（財務省発行教材）
国の借金は積みあがる一方で、効果的な解決策が見つかっていません。
また、以下のような理由から、今後もますます財政が悪化すると考えられています。
- 国の景気が低迷しつづけており法人税収の増加が見込めないこと
- 少子化によって日本の労働人口が年々減少
- 高齢化によって社会保障費が年々増加し、国の負担がますます増加
このようなことから、日本の将来に不安を感じ「資産を円だけで持っておくには危険だ」と考える人も増えてきているのです。
また、日本の赤字を一気に解消するために、戦後行われた預金封鎖が再び行われるのではないかと不安視する声も増えています。
（参考記事：日本で起こりうる預金封鎖とは？その原因から資産を守る対策方法まで徹底解説）
このような理由から、世界共通の価値を持つ金に注目し、金投資を始める人も増えています。
世界においても、日本においても不安定な要素が増えてきていることから、2020年はより金投資への注目が集まる年になると考えられます。
金ETFが金投資人気を後押し 危機には金価格が必ず上昇
2004年に金のETFが始まってからは、金投資を気軽に行えるようになりました。
すでに証券市場で投資を行っていた人が、投資信託を買う感覚で、気軽に金ETFを買えるようになったからです。
何か危機が起こったときには、株や投資信託の売却資金をそのまま金ETF購入にまわせるため、金ETF開始後はより金に資金が流入しやすくなったといえます。
金ETF開始以降、金の値動きに影響を与えた事例は以下のようになっています。
- 2004年 金ETFが始まる
- 2008年 リーマンショックで値上がり
- 2010年 米国債ショック 格付け会社が米国債格下げしたことで金が買われる
- 2016年 イギリスのユーロ離脱が決定 金価格上昇
- 2017年 北朝鮮のミサイルの日本上空の通過、米国のシリア空爆などで金価格上昇
金ETF開始以降、長期的に見ると金の価格は右肩上がりとなっています。
しかし、現在はトランプ政権の株高政策により、資金が株に流れている状況です。
歴史を見ると、今は金の「押し目」であると考えることができ、投資するタイミングとしては良い状況であるといえます。
投資で成功するための一番のポイントは、高値掴みを避けることです。
金が史上最高値を更新しているタイミングでは、高値掴みを警戒する必要がありますが、今はほどよく過熱感も収まり、投資しやすい価格帯におちついてきているといえます。
しかし、価格が落ち着いてきているとはいえ、今までの金価格の歴史を見てみると、リスクが高まったときには必ず金が買われており、それは今後も大きく変わらないと考えられます。
まとめ
金には倒産して価値がゼロになってしまうようなリスクはなく、世界共通の価値があるため、安心できる投資先のひとつです。
また、金への投資方法は何種類もあるため、自分に合った方法で投資できることも魅力となっています。
（参考記事：金（ゴールド）市場の動向と投資方法、メリット・デメリットを一挙公開）
2020年は、地政学的・経済的にみてもますます不安定な年になると考えられます。
国と国との争いや株価大暴落などの大きな危機は、突然起こるので予測することができません。
危機が表面化していない平時の時に 資産の一部を金に投資して、大切な財産を守る対策をとっておくことをおすすめします。
